この記事ではこんな悩みを解決します。
筆者は2022年5月から仮想通貨およびNFTの取引経験があります。この経験をもとに本記事を執筆します。
\500円から仮想通貨が買える/
「仮想通貨の話題」を見聞きすることは増えてきましたが、一般人にまで広く普及しているとはいえないのが現状ですよね。
この記事を読むと、なぜ仮想通貨がなかなか普及しないのかがわかるようになります。
また、仮想通貨の今後の課題や見通しについても解説するので、仮想通貨の将来性が気になる人はぜひ読んでみてください。
仮想通貨が普及しない5つの理由
仮想通貨がなかなか普及しない理由は以下のとおりです。
順番に説明していきます。
1 価格が不安定
仮想通貨がなかなか普及しない理由としてまずあげられるのは、価格が不安定で、高騰や暴落を繰り返しているという点です。
「通貨」として普及されるためには、ある程度価格が安定していることが望ましいです。
家電量販店で10万円で売っているパソコンを買うために、10万円を持ってその家電量販店に行けばパソコンが買えるというのが理想的といえます。
日本円だったら当たり前のことすぎる!
しかし、用意する通貨が仮想通貨の場合はそうかんたんにはいきません。
10万円分のビットコインを用意して家電量販店に向かうと、そのわずかな時間でも価格が大きく変動することになります。
場合によっては10万3,000円くらいの価値になって、お釣りが発生するという展開も考えられますが、1円でも価格を下げると目的の10万円のパソコンが買えなくなってしまいます。
よほどお金持ちじゃないと日常的な買い物に使うのは不安定だと困るね…。
仮想通貨の中にはステーブルコインといわれる、米ドルや円などの法定通貨と価格が連動する仕組みになっている仮想通貨も存在しています。
通貨としての普及を考えると、仮想通貨の中ではこのステーブルコインがまず最初に流通し始めるのではないかと思います。
ビットコインで決済できるお店は、日本や海外でもすでに存在はしてるけどね。
2 詐欺やハッキングのリスク
仮想通貨は初心者を狙った詐欺やハッキングが横行しています。
正しい知識や対策をしていれば、詐欺やハッキングを回避できる可能性が高まりますが、ある程度のITリテラシーを要求されるので、これらが世間に浸透するまでは時間がかかります。
知識のない仮想通貨初心者が詐欺にあうケースは少なくない…。
基本的にはよくわからないサイトでウォレットを接続しないことや、ほかの人にウォレットのシードフレーズを教えないというような対策は絶対条件です。
仮想通貨はメタマスクなどのホットウォレットだけで管理せず、ある程度まとまった仮想通貨や高価なNFTなどはハードウェアウォレットとよばれるコールドウォレットで管理するのが安全です。
>>ハードウェアウォレットとは?本当に必要?仕組みや使い方を解説
そのほかにも、外出先でフリーWi-Fiなどに接続しないようにすることも大切です。
誰でも接続できるネット回線は情報を盗み見られる可能性があり、ウォレットのシードフレーズなどが流出するリスクが存在します。
安全なネット回線を常に利用するためには、VPN接続をすることが望ましいです。
>>仮想通貨やNFTのハッキング対策に必須!VPNでセキュリティ強化
このように、仮想通貨を詐欺やハッキングから守るためには、さまざまな工夫や最低限の費用がかかってしまうので、仮想通貨が普及しない理由の1つになってしまっています。
きちんと対策すれば安全性は高まるよ!
3 法整備が整っていない
仮想通貨は実際に金銭的な価値があり、決済などに使用することも認められています。
しかし、実体のないデジタルデータであることから、本記事執筆時点の日本の法律では「所有権」が認められていません。
そのため、詐欺やハッキングの被害にあってしまっても、法律に則って返還を請求することが困難である可能性があります。
自分で資産を守れないと泣き寝入り…。
このような理由も、仮想通貨が普及しない理由に含まれると考えられます。
4 各国の規制がばらばら
仮想通貨は全世界のどこでも取引をおこなうことができるため、その新たな可能性に期待をしている人も少なくありません。
しかし、仮想通貨の法規制は各国さまざまな状況であるため、これからもどのように変化するか誰にもわかりません。
仮想通貨の規制が厳しくなると、仮想通貨の価値は下がる可能性があるため、このような理由も仮想が普及しない理由の1つとして数えられるでしょう。
政治的な動きで仮想通貨の価格は大きく変わるんだよね…。
国によっては「仮想通貨を全面的に禁止」している国もあれば、「ビットコインを法定通貨に定めた」という国もあり、各国の対応が極端に異なるケースもみられます。
5 利用範囲が限定的
オンラインの決済では仮想通貨が使えるというところもかなり増えてきましたが、現実世界での利用範囲はまだまだ限定的だといわざるを得ません。
一部の大手企業が仮想通貨に対応する動きをみせてはいるものの、まだまだ一般的な店舗で仮想通貨決済を利用するのは難しい状況です。
仮想通貨には課題も多いからね…。
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仮想通貨の今後の見通しが明るい5つの理由
仮想通貨の今後の見通しが明るい5つの理由は以下のとおりです。
順番に説明していきます。
1 銀行を使う必要がないから
私たち日本人にはピンとこない理由ですが、仮想通貨は銀行を使わずにスマホ1つで世界中に送金することができます。
銀行でもできるじゃんって思うよね。
しかし、銀行はコストのかかるサービスなので、ある程度裕福な人しか利用できません。
世界では成人の約30%は銀行の口座を開設できていないそうです。
何十億人っていう人数…。
銀行口座を開設できないほど貧しい人は、海外に出稼ぎすることも多くなりますが、そこで困るのが「銀行から自国(家族)に送金できない」という問題。
そこに仮想通貨が登場したことで、スマホ1つで簡単に送金ができるようになったので、そのような事情を持つ人にとっては待ち望まれていたシステムなのです。
仮想通貨は世界の成人の30%という大規模な未開のマーケットを担うことができる!
2 国の法定通貨に定められているから
エルサルバドルと中央アフリカ共和国では、ビットコインを自国の法定通貨として認めています。
国が法定通貨として採用した背景には政治的な理由もあると思いますが、仮想通貨が「権力に依存しないテクノロジーである」ことの1つの証明になりました。
他の国でもビットコインに注目が集まっており、今後はビットコインを法定通貨に採用する国も増えると見込まれます。
仮想通貨が法定通貨になると一定の需要が生まれるから、仮想通貨の価格上昇にもつながるね。
3 仮想通貨の需要が拡大しているから
仮想通貨の需要はこれから拡大すると考えられています。
今現在も、ビットコインで決済ができるお店は世界中で続々と誕生しています。
もちろん日本にもあるよ!
ビットコインで決済ができる日本のサービスは以下のとおりです。
- ビックカメラ
- メガネスーパー
- コジマ
- ソフマップ
その他にもラーメン屋さんから歯医者さんまで、幅広い分野でビットコイン決済に対応しているサービスが存在します。
(参考:ビットコインが使える日本のお店)
アメリカでは大手映画館が仮想通貨決済を導入しており、世間では仮想通貨で決済することが珍しくなくなってきています。
仮想通貨で決済可能なサービスが増えると、海外旅行などに行ったときに外貨をわざわざ用意しなくても簡単に決済できるというメリットがあります。
仮想通貨は世界共通の価値だからね。
世界中で仮想通貨の価値は見直され始めており、これからはさまざまなサービスで仮想通貨が活用できるようになっていくため、重要の増加から仮想通貨の価値はさらに上昇すると見込まれます。
4 NFT・メタバースが普及されるから
NFT・メタバースが普及することで、仮想通貨はさらなる需要増加が見込まれます。
KEARNEYの調査によると、Web3市場は2021年~2027年の間で海外は13倍に、国内では20倍にまで成長すると予測されています。
20倍…!
2021年はNFT市場が盛り上がっていた年ですが、2027年にはその20倍の市場規模になるという予測がされています。
>>NFTはオワコンなの?【結論】むしろこれから伸びるコンテンツ
さらにいうと、NFTとメタバースは足並み揃えるように世間に普及されていくと思います。
NFTを買うときには仮想通貨を使いますし、メタバースではNFTが密接に関係しているので、仮想通貨の需要は一気に高まることが予想できます。
このような新しいテクノロジーのシステムは仮想通貨が基盤に設計されていることがほとんどなので、これらが世間に普及することで仮想通貨は日常生活に不可欠な実用品になっていくのです。
仮想通貨・NFT・メタバースはセットで世界中のトレンドになる!
5 仮想通貨に関する法改正があるから
日本の法律では、これまで仮想通貨の運用で得た利益は「雑所得」という区分で扱われていました。
雑所得は税率が非常に高く、最大55%(所得税45%+住民税10%)という税率に設定されています。
仮想通貨の利益が半分も税金で取られちゃうの…?
しかし、2022年12月に国税庁が発表した「暗号資産に関する税務上の取り扱いについて」によって、仮想通貨の所得区分が変更されました。
年間の仮想通貨運用益が300万円を超え、帳簿書類があるときは原則として事業所得として取り扱われるとのことです。
- 暗号資産(仮想通貨)に係る帳簿書類の保存がある → 原則として「事業所得」
- 暗号資産(仮想通貨)に係る帳簿書類の保存がない → 原則として「雑所得」(業務に係る雑所得)
事業所得として認められると、確定申告をするときに青色申告をすれば65万円の控除が受けられるうえ、他の事業と損益通算できるメリットが生まれます。
仮想通貨保有者の待遇がちゃんと見直されているんだね!
仮想通貨の法改正がされているということは、これから仮想通貨が普及していくことが見込まれていることの裏付けともいえるでしょう。
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普及しない仮想通貨|今後の5つ課題
普及しない仮想通貨にはどのような課題があるのでしょうか。
仮想通貨の今後の課題は主に以下のとおりです。
順番に説明していきます。
1 セキュリティの改善
仮想通貨でよく問題になっているハッキング被害ですが、被害の多くは仮想通貨取引所もしくは個人ウォレットのハッキングであることが特徴です。
ビットコインそのものはハッキングには強く、ビットコインそのものがハッキング被害に遭ったことは過去に一度もありません。
そのため、ハッキング被害の多くが「セキュリティ対策不足」が原因になっているのが現状です。
最近の仮想通貨取引所はそれをちゃんと理解してるけどね。
仮想通貨を安全に保護するためには、最新のセキュリティ技術を取り入れることが重要です。
ファイアウォールやウィルス対策ソフト、暗号化技術(VPN)などを用いて、外部からの不正アクセスをなにがなんでも防ぎましょう。
個人でもセキュリティソフトの利用、VPNの導入、ハードウェアウォレットの活用など、できることはたくさんあるので、仮想通貨が普及する前に十分にこのような対策が普及することが必要でしょう。
>>仮想通貨やNFTのハッキング対策に必須!VPNでセキュリティ強化
>>ハードウェアウォレットとは?本当に必要?仕組みや使い方を解説
2 スケーラビリティ問題の改善
仮想通貨の中でも知名度の高いビットコインとイーサリアムは、将来性の高さからも大きな注目を集めていますが、普及を拡大する上で重要な問題を抱えています。
ビットコインとイーサリアムの抱える代表的な問題として「スケーラビリティ(スケーリング)問題」というものがあります。
スケーリング、スケーラビリティとは「拡張性」という意味なんだって。
スケーラビリティとは、システムやネットワークが利用負荷の増大に対応できる度合いのこともしめしています。
仮想通貨(ブロックチェーン)におけるスケーラビリティ問題とは、利用者が増えることによるシステム負荷の増大によって懸念されるリスクのことを指します。
結構致命的な問題…。
仮想通貨は利用者が増えれば増えるほど、処理速度が低下するため取引にかかる時間が長くなってしまいます。
さらに、それに伴ってガス代とよばれる手数料も高くなってしまうので、利用者の負担が大きくなってしまうのです。
もちろん対策はあるよ!
スケーラビリティ問題を抱えている主な仮想通貨はビットコイン(BTC)とイーサリアム(ETH)の2つですが、それぞれスケーラビリティ問題の対策は始まっています。
ビットコインでは「ライトニングネットワーク」とよばれる技術が、イーサリアムでは「ダンクシャーディング」とよばれる技術などを用いて、スケーラビリティ問題の解決にむかっています。
将来的にはどちらの通貨も高速かつ低コストな取引が実現できる!
3 税務上の取り扱いの改善
2022年12月に国税庁が発表した「暗号資産に関する税務上の取り扱いについて」によって、仮想通貨の所得区分が変更されました。
日本の法律では、これまで仮想通貨の運用で得た利益は「雑所得」という区分で扱われていました。
雑所得は税率が非常に高く、最大55%(所得税45%+住民税10%)という税率に設定されています。
これが「事業所得」として認められるようになったので、税制的には多少ましになりました。
でも年間の利益が300万円以上ないと雑所得扱いなんだよね…。
個人が気軽に仮想通貨を扱うためには、「雑所得」という税務上の取り扱いは、税率的に厳しいでしょう。
仮想通貨は新しい仕組みなので、現存する税務上の取り扱いに当てはめるのではなく、仮想通貨のために税務上の取り扱い区分を新たに設けるべきではないかというのが私の見解です。
それくらい仮想通貨は世間一般に普及する可能性があるという見込み!
4 価格の安定化への取り組み
仮想通貨の価格変動は、需要と供給のバランス、通貨の価値、政策の変化などさまざまな要因によって引き起こされます。
仮想通貨が価格を安定させるための解決策として、大手決済プロバイダーの参入や流動性向上に向けた取り組みなどが考えられます。
大手決済プロバイダーが仮想通貨決済を導入すれば、その信頼性が仮想通貨市場に与える影響は非常に大きなものになります。
2023年10月26日には、仮想通貨決済プロバイダーのムーンペイと、大手決済プロバイダーの米マスターカードが提携したんだよね!
市場の流動性を高めることで通貨価格の急激な変動を緩和させることが期待できるため、流動性を高める仕組みづくりを世界全体でおこなっていくことも1つの課題だといえるでしょう。
5 各国の法規制の見直し
現在の仮想通貨は、全面的に利用を禁止する国もあれば、法定通貨として認めている国もある状況で、各国の法規制に統一性がまったくありません。
そのため、1つの国の法規制が変わると、仮想通貨の価格によくもわるくも影響を与え、価格変動が大きくなってしまっています。
仮想通貨という新興市場で持続的な成長を促すためには、規制をしっかりと確立することが必要不可欠だと考えます。
明確なルールが存在することによって、市場の予測可能性と信頼性が向上し、さらなる参入を促進するからです。
1つの大国の決めた規制に揺さぶられ続けるのは大変…。
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仮想通貨の始め方・買い方
仮想通貨の始め方を読まずに続きを読みたい人は「こちら」をタップすると、この項目をスキップできます。
現在はまだそこまで普及しない仮想通貨ではありますが、普及する前だからこそ、投資するうえでは価値があるという判断でもできるでしょう。
仮想通貨は誰でもかんたんに500円などの少額からでも購入できるので、買い方・始め方を解説します。
仮想通貨の始め方は以下のとおり。
まずはコインチェックでの口座開設手順を解説します。
手順はとてもかんたんで、5分~10分ほどですぐに開設できますよ。
1 コインチェックに登録する
まず、コインチェックのトップページにアクセスします。
まずは「会員登録」をクリックしましょう。
「①メールアドレス」と「②パスワード」を入力して「③私はロボットではありません」にチェックを入れます。
利用規約とプライバシーポリシーを確認したら「④会員登録」をクリックしてください。
2 メールに届いたURLにアクセス
コインチェックからさきほど入力したメールアドレスにメールが届くので、そこに記載されている「URL」をクリックします。
3 各種重要事項の承諾をする
メールアドレスに記載されているURLをクリックすると、このページに移ると思いますので「各種重要事項を確認する」をクリックします。
「①各種重要事項を確認してチェック」を入れたら、「②各種重要事項に同意、承諾してサービスを利用する」をクリックします。
4 本人確認を完了する
各種重要事項の承諾をすると、「本人確認書類を提出する」という表示が出てきますので、そこをクリックして進めていきます。
携帯電話番号を入力して、「SMSを送信する」をクリックします。
すると認証コードを入力するボックスに切り替わりますので、さきほど入力した携帯電話番号に届いた認証コードを入力して「認証する」をクリック。
これで電話番号の認証が完了しましたので、次へ進むために「本人確認書類を提出する」をクリックしてください。
ここから先はコインチェックのアプリでマイナンバーカードや運転免許証を使った本人確認をおこないますので、コインチェックのアプリをインストールします。
あとは画面の指示に従って基本情報(勤務情報)の入力と本人確認書類をオンライン送信するだけなので超簡単!
5 コインチェックに入金する
まずはコインチェックのアプリを開いて、画面下部の「①ウォレット」をタップして「②日本円」をタップします。
画面が切り替わるので「入金」をタップしましょう。
入金方法は複数ありますが、銀行振込がかんたんでおすすめですよ。
入金するとウォレットで日本円が反映されるので確認してみてくださいね。
6 欲しい仮想通貨を買う
日本円の準備ができたら「①販売所」をタップして、「②買いたい銘柄」をタップしていきます。
「購入」をタップしたら、「①買いたい金額を入力」したら「②日本円でETHを購入」をタップしましょう。
確認画面が表示されるので「購入」をタップします。
これだけの作業で仮想通貨の購入は完了です。
特に迷うところがないくらい簡単!
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【まとめ】仮想通貨は普及しない?これから普及する!
今回は、なぜ仮想通貨がなかなか普及しないのか、また、仮想通貨の今後の課題や見通しについて解説しました。
繰り返しにはなりますが、この記事の重要なポイントは以下のとおりです。
- 仮想通貨これから普及していく
- 仮想通貨が普及するためには課題がある
- 仮想通貨は誰でもかんたんに始められる
現在ではそこまで普及していないようにもみえる仮想通貨ですが、市場は年々拡大しており、これからはより一層大きく拡大していく見込みがあります。
仮想通貨の投資にはリスクがありますが、少額から始めることでリスクを最小限におさえることができます。
仮想通貨はこれからの時代に不可欠な実用品になるとみられているので、今のうちから「どうやって仮想通貨を買うのか」などを体験しておくと、あとあと必要に迫られたときに焦らずに済みます。
仮想通貨取引所の口座開設は無料でかんたんなので、この機会にさくっと登録してみましょう。
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